断熱等級7を実現するための断熱仕様

以前記事に書きましたが2022年10月より断熱等級が改定され、断熱等級4の上位ランクに、断熱等級5,6,7が新設されました。ここ最近の電気料金の値上げもあり、高気密高断熱住宅のニーズが高まっているように感じます。私自身、高断熱住宅に住んでみて実感するのは、電気料金だけでなく、毎日を快適な室温で過ごせる、日々の快適性です。冬暖かく、夏涼しい、高断熱住宅の快適性は、一度、味わったら、もう元へは戻れません。

現在、工事を進めている越後曽根の平屋は、現時点で平均熱貫流率Ua値=0.25W/㎡K、断熱性能最高ランク「断熱等級7」(新潟市:断熱地域区分=5)を目指して計画されました。この高断熱住宅を、どのような仕様で実現しているか、採用した断熱仕様を書いてみたいと思います。

外壁付加断熱の採用

木造では一般的に、外壁内にグラスウールなどの繊維系断熱材の充填を行う充填断熱の施工が行われています。しかし、木造の外壁の壁厚さには限度があるため、もっと厚く断熱材を入れようとしても、壁厚以上には充填できません。

壁厚以上には充填できない充填断熱の欠点をカバーするため、本建物では、外壁の外側に更に断熱材を張り付ける付加断熱(ふかだんねつ)という工法を採用しました。充填断熱(厚さ105ミリ)+付加断熱(厚さ50ミリ)=合計厚さ155ミリと2重に断熱を行うことで、外壁の断熱性能を上げることができます。断熱等級7を実現するには、付加断熱を行うことが必須になります。

左側の断熱材が付加断熱に使用したフェノール樹脂系断熱材、右側が充填断熱に使用したグラスウール断熱材です。両方を使って外壁を断熱します。フェノール樹脂系断熱材は、板状で硬く、グラスウール断熱材は、フワフワとした柔らかな触り心地です。

付加断熱には、外部用グラスウールを外側に充填する方法と、フェノール樹脂系の硬質な断熱材を貼る方法の2つの方法があります。

今回採用したネオマフォームという硬質な板状の付加断熱材は、下地材無しで外壁全面に張ることができるので、下地材による断熱欠損を無くすことができ、より効果よく断熱性能を上げることができます。

樹脂サッシとLow-Eガラスの採用

住宅の外皮の中で、最も熱の逃げる部位は、窓です。建物の断熱性能を上げるには、窓サッシの性能を上げることが必須です。以前はアルミサッシしかありませんでしたが、今現在、アルミ樹脂複合サッシや樹脂サッシなど、高性能なサッシが手軽に手に入るようになりました。サッシ枠だけでなく、複層ガラスやLow-Eガラス、アルゴンガス入りなど、ガラス性能も大幅に上がってきています。ここ最近、普及率が上がったことで導入コストが下がり、手が届くようになりました。

サッシ・ガラスの断熱性能が上がったことで、断熱性能を保ちつつ、大開口窓を実現することができるようになりました。高性能住宅というと、窓が小さくて閉鎖的というイメージがあるかもしれませんが、写真のような開放的な空間でも、断熱等級7を実現できます。

天井吹き込み断熱材の採用


平屋の建物では天井面積が多いため、天井断熱材によって、建物全体の断熱性能が左右されます。また、天井を吊るためには様々な部材が必要で、グラスウール断熱材では、その天井部材の隙間にまで断熱材を入れ込むことはとても困難です。

隙間を出来るだけ無くして施工することが有効に働くため、天井には、吹き込みセルローズファイバー断熱材を採用しました。ホースを天井内に差し込み、天井内に細かな断熱材を降らせるように施工することで、部材同士の隙間内にも断熱材を入れ込むことができます。

吹き込み厚さは、330ミリ。断熱性能を保つため、しっかりと厚めに施工しました。セルローズファイバーを採用する利点は、断熱性能だけでなく、防音性能にもあります。セルローズファイバーを施工した部屋は、前面道路を走る車の走行音が施工前に比べ、明らかに低下しました。グラスウール断熱材に比べると、セルローズファイバー断熱材は施工費が高めですが、交通量の多い道路近くや工場の近くに建てる場合には、有効に防音効果を発揮します。

基礎断熱の採用

床下の断熱には、基礎側面に断熱をする方法(基礎断熱)と床下に断熱を行う方法(床下断熱)の2つの方法があります。今回の建物では、床下空間を暖房用空調スペースとして利用するため、基礎断熱工法を採用しました。

外壁の付加断熱に使ったのと同様のフェノール樹脂系断熱材を基礎側面に張りつけます。基礎付近からの熱を遮るため、基礎側面だけでなく、床面にも断熱材を敷き込んでいるのが見えます。

断熱にかかる材料費

今回の工事に掛かった断熱材の建材費を見積もり書から算出してみると、天井、壁、床とも全て合わせると、全体工事費の5%でした。(例えば、3000万円の家であれば、断熱材に掛かる材料費=3000×0.05=150万円です。)

断熱等級7と断熱仕様として、かなりスペックを上げているにも関わらず、全体工事に対する割合は、驚くほど高いわけではありません。断熱仕様アップによる工事費増額分が年間冷暖房費が減ることで賄えると考えれば、この差額は数年で回収できるのではないでしょうか。